客先常駐型でITインフラの運用保守に強み。資格取得支援や豊富な研修体制で成長
<カイシャの特徴>
●事業内容:金融・自治体等のITインフラに特化した設計・構築、運用・保守
●育成制度:資格取得支援で平均3つの資格を取得。自己学習もサポート
●働く環境:上層部との距離が近く役員とのランチや部活動など社内交流が盛ん
ITインフラの構築を強みに、クラウドシステム開発も拡大
1980年の設立から企業のインフラ基盤システムの開発や設計・構築、運用・保守を生業(なりわい)としてきたRY・コーポレーション。銀行やクレジットカード会社、保険会社などの金融系や行政機関をエンドユーザーに、組織の基盤となるITインフラサービスを提供している。
私たちが直接触れることのないITインフラだが、様々な企業や行政機関の業務が常に安定して稼働するために欠かせない重要なシステムだと、猪俣社長は説明する。
「当社は銀行や自治体などエンドユーザーの現場にエンジニアが常駐して業務を担うスタイルで40年以上続けてきました。ITインフラに特化した企業として重宝されており、新たなお客様を紹介してもらうこともあります。長いお付き合いが続いているお客様も多く、信頼関係が構築できているのが当社の強みです」
現在、同社が新たに力を入れているのがクラウドコンピューティングに対応したシステムの開発業務。これまで蓄積してきたインフラ領域に加え、時代のニーズに応えるITサービスの提供に挑戦していくという。
同社では社員が働く上で「思いやり」というキーワードを大切にしている。
「目の前の仕事にだけ集中するのではなく少し視野を広げて、お客様が何か困っていることに気付いたらお手伝いするといった意味で使っています。お客様が望んでいる以上のことを先回りして提案する姿勢を社員には求めていますし、そうした意識のある社員を評価しています」(猪俣社長)
顧客の期待以上のことを提案する姿勢が、同社の顧客満足度の向上や継続的な顧客との取引につながっている。
チーム一体となり思いやりを持って顧客先での業務に取り組み、プラスαの改善提案を行ったことで、顧客から感謝状を授与されたこともあるという。
資格取得や自己学習を手厚くサポートする環境。評価への反映や表彰あり
同社では、社員が資格を取得した際に受験料全額を補助し、資格によって報奨金を支給する資格取得支援制度がある。同社の社員は平均3つ程度の資格を取得しており、取引先からも取得率の高さを評価されるという。
また、各種外部研修の受講を推奨すると同時に、社員が自主的に開催する任意参加の勉強会もあり、技術面で成長できる場面が豊富にある。さらに自由に開発の練習ができる仮想環境や研修用のポータルサイトも用意しており、自主学習を促す環境となっている。
「将来、プロジェクトマネジメント業務に携わるときに備えて、プロジェクト管理のオンライン講座を受講しています。また、現在関わっているクラウド系の業務に役立つ資格も取りたいと考えています」(入社4年目、ビジネスアウトソーシング2部2課の渡辺さん)
その他、人事評価は半期ごとに行われ、資格を取得した社員や顧客から感謝状をもらった社員は社員総会で表彰の対象になる。
帰属意識を高めるため部活動やイベントなどで社員間の交流を促進
主に客先常駐型で働く同社では、社員としての帰属意識や相談しやすい人間関係を作ってもらうための取組に力を入れている。例えば、創業者である五十嵐会長や猪俣社長が社員の勤務先近くまで赴き共にランチを取るなど、経営陣と社員との交流の場を積極的に設けている。
「五十嵐会長から手作りのお弁当や暖かい靴下をプレゼントされたときは感動しました。コミュニケーションの回数も多く、上層部との距離が近い会社だと思います」(渡辺さん)
社員が企画するバーベキューなどのイベントも多数あり、部活動も盛ん。社内のイベントには社員の家族も参加することも多いという。
「フットサル部は定期的に運動する場がほしい、という社員の意見を受けて私が作りました。ほかにも写真好きの人が集まったカメラ部では写真コンテストを実施したり、猫好きが集まる『ねこ部』もあります。料理好きな社員が主催する料理教室も盛り上がりました」と入社17年目、営業部の堤部長は説明する。
また、資産形成の専門家を招いて講座を開催するなど、社員の人生をサポートする取組なども行っている。
社長からのメッセージ
学生のうちから一つのことを突き詰める経験をしてほしいです。選択肢が多い世の中で中途半端に流されないことが大事です。
読者からひとこと
お客様と深く関わり信頼を築ける仕事!
システム構築を通して企業の根本的なニーズに応えるために、できることを考えながらチームで取り組める事業内容がとても魅力的です。社内イベントも多く、仕事中に質問があっても聞きやすい環境になっていて心強いと感じました。
●第32号 (2023年2月発行)掲載 ※掲載内容は発行日時点のものです。